こんなもんだよ。SEって。

転職するタイミングもまちまちなのですが、自分の周りのエンジニアの人たちは3年目くらいのタイミングで転職してる人たちがとても多いですね。もちろん学校を卒業してずっと一つの会社にいる人もいますが、自分の周りがそうなので、こんなのもあるんだーという感じに参考までに読んでください。

この辺の自分の思う転職については次回に書きたいと思うのですが、今回は「転職事情」ということで、せっかくインターネットには様々なデータを見ることができ、厚生労働省からの資料があるのでそれをもとに分析してみたいと思います。

ちょっと古い資料から見ていきたいのですが、厚生労働省の「雇用動向調査」という資料です。以下が建設業、製造業、運輸・通信業、卸売・小売店飲食業、サービス業と業界別にまとめられていたのです。
（参照：我が国の経済全般、検討対象（案）産業（情報関連、健康増進サービス、社会人教育、ロジスティクス）の概要・動向［http://www.mhlw.go.jp/shingi/2005/01/dl/s0119-8c1.pdf］）

あくまでも業種の統計なので、ITに特化した企業は通信業になるのではないでしょうか（多分、、）。また、○○建設株式会社の社内SEとかの場合、建設業に分類されるので注意です。

産業別に入職率及び離職率をみると、入職率・離職率ともに卸売・小売業、飲食店が最も高く、次いで
サービス業、建設業、製造業となっています。また、1993年（平成5年）以降、離職率が入職率を上回っています。特に製造業、卸売・小売業、飲食店でその傾向が顕著にみえます。

注意すべきはこの統計をしたのが、2004年（平成16年）までということです。ちょっと作為的にこの年度までの資料を引っ張ってきました。（新しい統計も用意してますので、、）

米国市場を中心にインターネット関連企業の実需投資や株式投資の異常な高潮がありました。俗にいうITバブル（インターネット・バブル）です。情報・通信産業の急激な発展と、それに過大な期待を寄せた投資家の過剰投資によってもたらされたバブル現象です。ドットコム会社と呼ばれる多くのIT関連ベンチャーが設立され、1999年（平成11年）から2000年（平成12年）初め頃をピークに株価が異常に上昇しましたが、2000年（平成12年）春頃、バブルははじけました。

ちなみに日本のIT企業の急成長の象徴となり、総本山的に取り上げられた六本木ヒルズ（今ではそんなこともないと思うのですが、、）。この六本木ヒルズの東京都権利変換計画が東京都に認可され、仮住居への入居を開始したのが1999年（平成11年）。ちょうどこのITバブルのピーク時です（六本木ヒルズがオープンしたのが2003年4月）。そして、これもどうでもいい話なのですが、時の首相 森喜朗氏が国会所信表明演説で発表した「e-Japan構想」のなかで「IT革命」を「イット革命」と述べたのが2000年9月。

それを反映するかのように、上の図では世の中に情報技術の並が押し寄せてきたのを象徴しているかのように、2001年（平成13年）ころの「運輸・通信業」の離職率・転職入職率が他の凝集に比べガツンと上がっているのが見られます。

そのころの私はといいますと、水商売中。大学2年生のころでした。「その頃のオレ頑張れよ」とタイムマシンがあったら乗って行って、胸ぐらつかんで言ってやりたいものです。

と、画像も入れると量も増えてきたのでここまで。
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